あのとき歴史は動いた?

1日1記事。わたしが気になったニュースを国内・海外からpickup。独断と偏見でコメントも添えてお届けします。古代より日記は史料として貴重な財産。現在の「○○を食べた」「○○と今日はデート」的な個人ブログとは一線を画してお届けします。

2018.9.21 阪神タイガース、2018シーズン打ち切りの可能性も。

今年は豪雨や震災など、波乱で始まって今も継続しているのが日本です。

そんな余波がまさかのプロ野球にまで及んでいるというニュース。

舞台が甲子園ということもあり、雨天中止が多くなるにせよ、今年は異常といえる試合数を現時点で残しているのが阪神タイガース

このまま天候不順が続くと、規約どおりに試合数が消化できない可能性が出てきました。

ダブルヘッダーをやるにせよ限界はあるでしょうし、セリーグは2位以下は混戦だけに、消化できないとなると順位にもかなり影響がでてきそう。

 

以下ニュース引用です。デイリーより。

 

 セ・リーグの試合が今季全日程を消化せずに打ち切られる可能性が出てきた。20日、追加日程が発表され、阪神は26日から14連戦となったが、今後も雨天中止などが発生し、さらに阪神がCSに進出した場合、野球協約に定められた期限の10月20日までに全ての試合を終えられないこともありうる。この日の広島戦は雨天のため1時間9分遅れで開催。計1時間14分の中断も挟み、阪神の1点差勝利で試合が終了したのは、日付の変わった0時3分だった。

 

セ・リーグの試合日程が、65年ぶりに未消化のまま打ち切られる可能性が浮上してきた。この日、10月9日に甲子園で阪神-巨人戦が組み込まれた。この決定により、阪神は同11日とされる順位決定までの空き日が残り2日となった。

 同時に新たな問題が発生し、NPB野球協約の第17章155条には、「セントラル野球連盟およびパシフィック野球連盟の年度連盟選手権試合(公式戦)は、毎年10月10日よりその年の10月20日までの期間内に終了するものとする」とある。

 今後、2試合以上が悪天候などで中止となった場合、阪神が順位決定時にCS進出権を獲得すれば、ポストシーズンの裏で10月20日までに全日程を消化できない恐れが出た。この日、広島に1点差で勝利し、3位・巨人とは1ゲーム差。決して逆転が不可能な数字ではない。

 球団関係者は「20日までに公式戦を終わらせないといけないので、CSに出た場合は未消化の日程は打ち切りになる可能性もある」と語った。シーズンの順位だけでなく、個人記録やタイトル争いの観点から、同じ試合数を消化していなければ公平性に欠けるという意見もある。

 そうなれば阪神だけでなく、リーグ全体の問題になってくる。そんな背景もあってか、マツダスタジアムで行われた広島-阪神戦は試合開始を1時間遅らせて強行開催された。それでも二回裏、広島の攻撃終了時には雨脚が強まり、試合は中断。通常ならノーゲームとなってもおかしくなかったが、懸命のグラウンド整備を経て1時間2分の中断後に試合は再開された。

 ただ内野全体に水が浮き、遊撃の守備位置前には大きな水たまりができていた。三回に陽川が水浸しの一塁ファウルゾーンにフライを打ったが、広島の一塁・松山は危険を感じてか打球を追えなかった。

 野球協約にのっとり、今後さまざまな協議が行われる可能性もある。ただ現状、シーズン打ち切りの可能性は否定はできない。

2018.9.20 小泉進次郎氏は、石破茂に一票を投じた。

たかが一票、されど一票。

国民の中では「いずれは総理に」と思って期待を寄せている若手議員の1位ではないかと目される小泉進次郎さんは、石破氏に一票を投じたとのこと。

結局、安倍一強といえる結果にはなったものの、わたしは正直まったく思想も実績も支持していない人なので、自民党ってこんなもんか、と思ったものです。

現職3選となったわけですが、ライバルが小粒、という印象もあります。

 

信任を受けたと調子に乗らないでほしいな、と総理には言いたいですが、まあ無理でしょう。

というわけで以下ニュース引用です。朝日新聞デジタルより。

 

 小泉進次郎自民党筆頭副幹事長は党本部で記者団に対し、「石破氏に一票を投じました」と明らかにした。その理由について「安倍さんか石破さんかという二者択一に見えて、そんな単純な話ではなかった」としたうえで、「私なりにどういう思いを一票に乗せるか考えたときに、日本のこれからの発展は、人と同じではなくて、人との違いを強みに変えられるかが大事。自民党も、違う意見を押さえつけるのではなくて、違う声を強みに変えていく、そんな自民党でなければいけないと。そんな思いから私なりに判断した」と語った。

 

 多くの議員が投票先を明らかにするなかで、小泉氏はぎりぎりまで投票先を明かさず、20日午後の投票直前、ようやく石破氏支持を明らかにした。「仮に私がもっと早く表明したら、私の望む形にならなかったと思う。私が表明しなかったからこそ、2人の違いや論争に注目が集まった」と自身の影響力を考慮したうえでの「沈黙」だったことを強調した。

 総裁選を振り返り、「いろんな情報戦があった。政治の世界の戦。わたしは武器を持たない戦争みたいなものだと思う。それに対して、どうやって生き抜いていけるようにするか、そういったことも含めて非常に学びのある総裁選だった」と述べた。

 

2018.9.19 中野サンプラザ、ついに解体へ。中野区区長が名言。

爆風スランプ世代の方が読者の方にどれだけいらっしゃるかわかりませんが、サンプラザ中野世代の皆さんにとっては残念なニュースです。

 

中野サンプラザを解体して新たにアリーナを作るという計画が中野区長から示されました。

建物の老朽化もありますし、昨今の震災を受けての措置になりそうなので、これはこれで仕方ないのかもしれませんが、昭和の名所といいますか、どんどん近代化した建物ばかり増えていく日本も、正直あまり好きではありません。

 

都心を見ると、直方体ばかり、色も似たようなビル群ばかり。

歩いている人も白いシャツにネクタイ、スーツというどこかの民族衣装なの?と思えるくらい似た服装の人ばかり。

民主主義国家が成熟するとこうなるんだろう、とは思いますが、国としても、人としても、あんまり魅力ないな、と正直思います。

 

といったところで、解体されるんでしょうが、くわしくは以下TOKYO MXより引用です。

 

 「中野サンプラザ」の場所に新たにアリーナを建設する計画の見直しを訴えて区長選挙を制した、東京・中野区の酒井直人区長が、建物を取り壊して新たな施設を整備する考えを示しました。

 中野駅前に位置する中野サンプラザは、コンサートホールなどを備えた複合施設で、区の象徴として長年親しまれてきました。これまで、中野区は老朽化したサンプラザを建て直し、新たに1万人を収容できるアリーナ建設の計画を示していました。これに対し、6月の区長選で計画の見直しを訴えて当選した酒井区長は、中野サンプラザを含む駅前周辺の再開発について検証委員会を立ち上げ、今年度中にも方向性を示すとしていました。区長選の当時、酒井氏は「なぜ1万人のアリーナなのか根拠も示されないまま、計画だけが先に出された感がある。サンプラザと区役所の跡地だけでなく中野駅周辺をどういう街にしていくか、区民参加で考えていくプロセスが必要」と訴えていました。

 しかし、酒井区長は9月11日に開かれた区議会の中で、現在のサンプラザの建物を取り壊し、新たな施設を整備する方針を示しました。建物を残して15年間存続するための改修工事を行う場合、試算でおよそ32億円の費用がかかり「経営的に非常に厳しくなる」という理由です。

 この方針について、中野区民からは「私の青春の思い出。なぜ壊してしまうのか。歴史あるものもある程度残していかないと。新しいものばかりがいいわけではない」「いつ崩れるとも分からない。きちんとした建物を建ててもらった方がいい。楽しみにしている」「現状維持でいいような気がするが、そうはいかないのだろう。(区長が)検討すると言いながら豹変(ひょうへん)するのは、誰もが心配することではないか」など、さまざまな声が聞かれました。

 12日の区議会で、酒井区長は議員から新たに建設する施設の具体像について問われましたが「今後、検討していく」と述べるにとどまりました。酒井区長は「中野の街が継続的に発展していくためには中野サンプラザの後継施設としてのホールやコンベンション機能が必要だと考えているが、施設形状はアリーナ型がいいのか、1万人という規模が妥当なのか、どのようなコンテンツを発信していくのがいいのかなどの検討が必要。今後は区民会議などを通じて議論していく」と述べました。

 酒井区長は新たな施設について、歴史や実績、施設の形状や機能に加え、名前についても新しい施設に引き継いでいくことに力を注ぐとしています。また今後、区民や専門家と新たなランドマークづくりについて議論していく方針です。

2018.9.18 山本KID徳郁さん死去。

自分より年下が亡くなる、というのは面識がない場合でもけっこうショックです。

まして、テレビで実際に試合を見たことがある選手となるとなおさらかもしれません。

 

人生は自分で幕引きができそうでできないと個人的には思いますが、こんな終わり方は本人も周囲も望んでなかったはず。

やりたいこともまだまだたくさんあったと思うだけに、本当に残念。

41歳。。。病とはいえ早すぎる。

 

以下ニュース引用です。スポーツ報知より。

 

 がん闘病を公表していた元レスリング選手の山本KID徳郁さんが、18日に41歳で死去した。突然の訃報を受け、総合格闘家秋山成勲(43)が「一生忘れません」とツイートするなど格闘界に大きな衝撃が走った。

 

 

 親交のあった秋山は「KIDくん。あなたと一緒に戦った事。あなたと一緒に練習した事。あなたと一緒に仕事をした事。あなたと一緒に笑った事。一生忘れません。安らかにお休みください」と追悼。「RIZIN」に参戦している那須川天心(20)はツイッターで「KID選手。お会いした時に日本の格闘技盛り上げてよ、君なら行けるよと言ってくださいました」と明かし、「絶対盛り上げます。ありがとうございました」とつづった。

 K―1史上初の3階級制覇を果たした武尊(27)はツイッターに山本さんとのツーショットを公開。「KIDさん日本の格闘技を盛り上げてくれて本当にありがとうございます。自分より大きい選手を倒していく姿に体の小さかった僕はたくさん勇気貰いました」と感謝した上で、「これから引き継いでもっと盛り上げていきます。天国でゆっくり休んでください。ありがとうございました」と記した。

 また、プロレスラーの鈴木みのる(50)は「ごくショックだ。。。ご冥福をお祈りします。。。おつかれさま」、WWEで活躍する中邑真輔(38)は「It’s heartbreaking…♯RIP Norifumi“KID”Yamamoto ご冥福をお祈りいたします」とツイート。長島☆自演乙☆雄一郎(34)は「訃報すぎた。格闘技を超メジャーにしてくれたkidさん。ご冥福をお祈りいたします。なんも言われん。ただただ残念」と悼んだ。

2018.9.17 消費増税、根強い反対論。どうなる来年の10%実施?

年金は若い世代はまったくといっていいほど信用していないだけに、財源として使うといわれても、正直穴のあいたバケツに水を入れるだけじゃないのか?と私の世代も思うのが消費税。

来年には10%に引き上げが予定されている消費税ですが、景気も不透明、かつ、これだけ震災や台風の被害が日本国内を直撃している中、来年増税ということが、はたして今後の日本にとってどうなのか、という問題もあります。

 

上げなきゃいけない、という理由も、正直わたしにはわかりません。

景気がよくなれば自然と税収も増えるわけで、アベノミクスとやらがどこに反映して成果を上げているのかさっぱりわからない凡人からすると、国会議員減らすという約束をまず守れと言いたい。

沖縄の知事選でも、自民党言いなり派が立候補してますが、できれば前知事の遺志を受け継いだ人に継承してもらいたい、という思いはあります。

地方放置、は正直否めない現状、総理大臣を直接選挙で選べないのが歯がゆい感じです。

 

以下ニュース引用です。SankeiBizより。

 

 2019年度予算の各省からの概算要求が8月31日に締め切られ、年末に向けて予算編成の作業が本格的にスタートした。財務省は来年10月の消費税率10%への引き上げを前提に当初予算で大型景気対策を実施する方針だが、一部シンクタンクからはいまだに増税の再々延期を疑う声が根強い。安倍晋三首相から10%への引き上げを予定通り実施するとの明確な表明がないことが背景にある。

 

財務相 「やれる状況」

 「今回は、間違いなく(増税を)やれる状況になっている」

 麻生太郎副総理兼財務相は8月27日に財務省内で開かれた主計官会議で、現時点で日本経済が消費税率10%への引き上げ可能な状態にあることを強調した。確かに、12年12月から始まった景気回復局面は戦後歴代2位の長期にわたり、来年1月には最長となる見通しだ。求職者1人当たりの求人数を示す有効求人倍率が高水準を示すなど、雇用情勢も好調に推移している。

 ただ、景気の先行きをめぐっては、下振れリスクの高まりから増税の再々延期を予測するシンクタンクもある。

 野村証券が8月16日に発表した経済見通しのリポートによると、日本経済はグローバル景気が徐々に減速するのに伴い「外需主導での緩やかな成長鈍化が20年度にかけて継続する」と指摘。人口減による労働需給の逼迫(ひっぱく)が賃上げを加速させる効果も鈍いとして「実質消費の伸びは基調的に低迷する可能性が高い」とも強調した。その上で、日本銀行は大規模金融緩和の修正に入っており、景気後退局面での政策対応は「従来以上に財政に依存することになろう」と分析し、増税の再々延期を予想している。

 今年の4~6月期国内総生産(GDP)速報値の発表を受けての主要シンクタンク12社の経済見通しを見ても、19年度は増税の影響が大きく、実質GDP成長率が0.7~1.0%と伸び悩む。

 野村証券の美和卓チーフエコノミストは「消費税増税の機運は高まっているが、消費の基調の弱さやトルコ情勢などグローバル経済の不穏な動きがこれまで延期したときと何となく重なる」と語る。

 消費税率10%への引き上げは、もともと民主党政権時代に成立した社会保障・税一体改革法で15年10月に予定されていたが、14年11月に安倍首相が「成長軌道に戻っていない」などとして17年4月へ1年半の延期を表明。この際、経済状況などで再増税を停止する「景気弾力条項」は撤廃されたが、安倍首相は16年6月、「これまでの約束とは異なる新しい判断だ」と説明し、19年10月へ2年半の再延期を発表した。

 ◆首相の可否判断いつ

 安倍首相が増税可否を判断した時期を振り返ると、14年4月の消費税率8%への引き上げ時は13年10月に引き上げを閣議決定しており、増税が予定される前年の夏~秋ということになる。来年10月の10%への引き上げの可否も、そろそろ首相の口から発表されてもおかしくない時期に差し掛かっている。

 首相周辺は「10%への引き上げによる財源を幼児教育無償化などに使うことが決まっており、基本的に再々延期はあり得ない」と断りつつ、「憲法改正国民投票を成功させるため、自民党内に増税の先送りを後押しに利用すべきだと主張する人はいる」と明かす。10%への引き上げに伴う駆け込み需要・反動減を抑えるための大型景気対策を実施しても世論の不興は避けられない。憲法改正国民投票過半数の賛成票を集めるためには増税の再々延期しかないというのだ。

 自民党総裁選で安倍首相の対抗馬である石破茂元幹事長は、「今度の(増税)先送りはあってはいけない」と述べ、予定通りの実施を主張している。憲法改正の行方にも大きく影響することが予想される消費税増税。首相の決断が注目される。